大谷翔平投手のメジャー挑戦を受けて、高校野球連盟と日本野球機構（NPB）がルールを確認、国内球団のドラフトを拒否して海外に渡った場合には高校生なら3年間は日本のドラフト会議で指名できないといういわゆる「田沢ルール」の適用選手となる見通しとなった。
これは当時、新日本石油ENEOS（現JX-ENEOS）の選手だった田沢純一投手がドラフト上位候補だったにも関わらずにメジャー挑戦を表明、12球団に指名をしないように要請したうえで海外に渡ったことを受けて制定されたもの。日本のプロ野球に入るためには必ずドラフト会議を経なければならないが、そうやって海外に渡った選手が日本に戻っても、高校生からなら3年間、大学・社会人からなら2年間は指名できないというもの。
プロ志望届けを提出しながらドラフト会議で指名漏れして海外に渡った場合は適用されないが、今回の大谷投手は12球団が獲得を狙った選手で、適用第1号となりそうだ。
ドラフト制度も現状に追いつかなくなってきたと言わざるを得ない。これまではプロアマの問題や、国内球団の都合によるルール改正がメインだったが、ＭＬＢではメジャーリーグのドラフト（アメリカ圏内の選手が対象）とは別に、世界ドラフト（南米、アジア、ヨーロッパなども含む）を考えているといわれている。現在は国内リーグのある、日本、韓国、台湾などはドラフトから除外するとしているものの、選手の方がメジャーを望むようになり、台湾でも韓国でも注目選手が直接メジャーに渡っている。
日本はプロ野球の人気が高く、活躍すれば収入もかなりの額をもらえる巨大市場だったため、これまでは最低でも日本でプレーしてからメジャーという流れだったが、今回、高校生の大谷翔平投手が日本のプロを拒否したことで、今後もこのような選手が続く可能性もある。
また、スカウト活動についても、日本の球団はアマチュア選手と接触ができないなど制限があるものの、メジャーリーグは紳士協定があるとはいえ明確なルールはない。
前向きにはプロ野球を高めることとして、読売・桃井オーナーや加藤コミッショナーなどが発言しているものの、これまで国内球団の動きを牽制して作られたルールの見直しなどは今後必要になるかもしれないし、それを逆手に取って海外挑戦を隠れ蓑にした国内球団の「策略」を封じるような明確なルールも考える必要がある。
選手がメジャーに憧れて挑戦することは止められないし、ルールで制限することはしてはいけない。しかし、日本の球団がメジャーと同じテーブルに着けるようにする必要はあるだろう。
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