福岡県高野連はこの日、5月25日に中止を発表していた夏の代替大会を、一転して開催すると発表した。判断が一転したことに謝罪をした。
全国で唯一開催しないことを決定
福岡県高野連は、夏の甲子園大会中止が決定した5月20日から5日後の、5月25日に代替大会も行わないことを早々と決め、発表していた。
しかし、全国の都道府県で続々と開催することが発表され、また県内では33校が独自に交流戦を行う事を発表しており、また、国によって高校生に配慮する要請が出された事で、県の教育委員会からも開催の要請を受けていたことから、6月に入って再検討をする動きがみられ、この日、開催することを決定した。
野口敦弘理事長は、「高野連単独での責任と言いますか、医療や学校の授業とかに対する責任だったり、1歩踏み込めないもどかしさがあった。」と話し、「背中を押していただかなければ、一歩踏み出せなかったのは事実」と、県教育委員会の要請により判断が変わったことを明らかにした。代替大会は県高野連が主催し、教育委員会が共催して行うという。
しかし一度、中止が発表され、既に野球部を引退した選手もいる。開催の検討にあたり、県内の高校にヒアリングをしたところ、「もうすでに引退した生徒もいる。今更困る」という反応もあったという。土田会長は「先の決定を翻したことで野球部員、特に3年生に対しては、何度も決定のたびに気持ちを惑わしてしまい、心からおわび申し上げます」と謝罪をした。
大会は福岡、福岡中央、北九州、筑後の4ブロックに分けて行われるという。福岡地区では筑陽学園や福岡大大濠などを中心に33校が独自交流戦を行う事を進めており、その計画を土台に進めていくという。
土田会長は「（発表を）翻すことで野球部員、特に3年生部員に関しましては、何度も決定のたびに気持ちを惑わせてしまい、心からおわび申し上げます」と謝罪した。これまで開催断念を発表した都道府県高野連は、福岡県高野連だけだった。
また、県教委の要請で事態が動いたことに野口理事長は「要請ファーストなのか？と言われれば、答えに困る。試合をさせたい気持ちは先月25日の段階でも確認していたが、県高野連単独の責任、医療、学校の授業への責任とか、我々としては踏み込めないもどかしさがあって開催を断念した。（県教育委員会に）背中を押していただかなければ、一歩踏み出せなかったのは事実だ」と釈明した。
再検討にあたり、土田会長と野口理事長は、各校の現状把握のため、福岡、筑後、北九州、福岡中央の4地区を訪問するなどして情報を収集。その中で、指導者は「もうすでに引退した生徒もいる。今更困る」「我々でここまで計画を進めています」「代替大会を開いていただけるならありがたい」など反応はさまざまだった。北九州市で一時感染が再拡大するといった不安も残る中、一本化を断念。感染リスク抑制も踏まえ、4地区分離の公式大会という苦渋の決断となった。
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