東都リーグが再延期を決定、21大学中17校が課外活動自粛

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東都リーグは7日、緊急事態宣言を受けて27日に延期していた春季リーグの再延期を発表した。

日程は未定

東都リーグの加盟大学21校のうち、17校が現在課外活動自粛し、4校が自主練習のみを行っている。また寮が閉鎖されているのが4校、今後閉鎖を検討・準備をしているのが3校で、チームが一時解散をする事態となっている。ある大学の監督は「解散状態のチームが再集合して体をつくり直し、実戦に臨むには最低でも1カ月以上が必要」と話し、活動が再開したとしてもリーグ戦までには、チームが集まり、そこから練習をスタートし、実戦を経て臨むことになるが、一定以上の期間が必要と話した。

連盟の福原理事長は「多くの関係者のご協力と応援があっての東都大学野球連盟の活動であるので、学生はもとより関係者の安全と、社会的責務を強く認識して、対応いたします」とコメントを発表した。緊急事態宣言が解除されるまでは、加盟校には全てのオープン戦を中止することも発表された。

現時点でリーグ開幕の日程は発表されなかったが、5月6日に緊急事態宣言が解除されたとしてもそこから1カ月先の開幕を目指す形となるが、緊急事態宣言がさらに延長となれば通常のリーグ戦として行うのは厳しい状況となる。その場合には東京六大学と同じく1試合の総当たりによる勝率制も検討するが、リーグ戦を中止し、大学野球選手権の出場チームを決めるための1部6校によるトーナメントを行う事も検討している。

東都リーグが東京六大学と大きく違うのは、1部から4部までがあり、入れ替え戦を行っているという事だ。トーナメントとなればもちろん、1試合の総当たりの大会で、最下位なったチームが入れ替え戦に臨むというのはかなり厳しい。しかし上の部への昇格を目指すチームにとっては、入れ替え戦は行ってほしい事だろう。

今後の日程や方式、入れ替え戦の有無などは早ければ今月中旬にも方向性が出される見通しだという。

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依然として1~4部の加盟全21校が全体練習を自粛している。ある加盟校の監督は「解散状態のチームが再集合して体をつくり直し、実戦に臨むには最低でも1カ月以上が必要」と話すなど準備不足を懸念する声が上がっている。先月23日に開かれた臨時理事会、評議員会では4月中に開幕できない場合、全日本大学選手権出場校決定や日程消化のため、試合方法の変更を検討する方針が示されていた。

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